訪問看護師のキャリアアップ

訪問看護師に限らず、看護師の方は、やりがいやキャリアアップを目指す方が本当に多いと思います。ほかの分野にもさまざまな資格があるように、訪問看護の分野にもキャリアアップのできる、さまざまな資格があります。

これからの時代、訪問医療は大きく伸びていくと言われていますので、今からさまざまなことにチャレンジしていけば、大きくキャリアアップできるチャンスがあるかもしれません。

訪問看護師のキャリア

認知症ケア指導管理士

認知症ケア指導管理士とは、一般財団法人職業技能振興会と一般社団法人総合ケア推進協議会が共同で認定する、民間の資格です。

超高齢化社会を迎えた日本国内において、増加傾向にある認知症に対応したもので、介護職の方や家族に認知症の方がいる方などが受験します。

さらに上には「上級認知症ケア指導管理士」という資格もあり、認知症ケアの指導者としてリーダーシップを取れる知識が身につきます。

認知症ケア指導管理士の受験資格は、特にありませんが、上級認知症ケア指導管理士では、まず認知症ケア指導管理士試験に合格することが必須です。

認定看護師

認定看護師とは、特定の看護分野において、熟練した看護技術と知識を有する者として、認定を受けた看護師のことです。認定は日本看護協会がおこないます。

認定看護師は特定の看護分野において、以下の3つの役割を果たします。

• 個人、家族及び集団に対して、高い臨床推論力と病態判断力に基づき、熟練した看護技術及び知識を用いて水準の高い看護を実践する（実践）
• 看護実践を通して看護職に対し指導を行う（指導）
• 看護職等に対しコンサルテーションを行う（相談）

訪問看護の分野では、「在宅ケア」分野で認定されています。認定看護師になるには、5年以上の実務経験（うち、3年は認定分野）、認定看護師の教育機関で受講（半年から1年・600時間）、を経て認定審査に合格した人が認定されます。

認定看護分野

訪問看護師の場合、旧制度では21、新制度の場合19の認定看護分野があります。この認定看護分野で訪問看護師のスキルアップにつながる分野は下記のものがあります。

旧制度

• 皮膚・排泄ケア
• 緩和ケア
• 訪問看護
• 感染管理
• 糖尿病看護
• 認知症看護

新制度

• 感染管理
• がん薬物療法看護
• 緩和ケア
• 在宅ケア
• 糖尿病看護
• 認知症看護
• 皮膚・排泄ケア

取得するには

認定看護師の資格を取得する場合には、受験資格を満たした上で認定審査を受験します。また、5年ごとの更新審査を受ける必要があります。審査はマークシート方式・四肢択一の筆記試験（100分）で行われ、審査料金は51,700円です。

また、受験資格は下記の通りです。

• 看護師免許を取得している
• 看護師免許を取得した後、通算5年以上の実務研修を受けていること。そのうち通算3年以上は特定の認定看護分野における実務研修であること
• 認定看護師教育機関に入学・修了している、または外国においてそれらと同等と認められる教育を修了していること

専門看護師

専門看護師とは、「専門看護師認定審査に合格し、ある特定の専門看護分野において卓越した看護実践能力を有することを認められた者」という定義です。「訪問看護」という分野もあります。

上記の認定看護師と共通した面もありますが、大きな違いは日本看護系大学協議会と連携し運営していることです。専門看護師になるためには、以下の条件が必要です。

• 看護系の大学院修士課程を修了し、専門看護師の教育課程基準の決められた単位を取得
• 実務研修が通算で5年以上（うち3年以上は専門看護分野の実務研修）

この条件を満たして、認定審査に合格することで、専門看護師となります。

専門看護分野

現在、専門看護師制度委員会によって認められている専門看護分野は14分野となっています。その14分野の中で、訪問看護師のスキルアップに繋がってくる分野としては下記内容が挙げられます。

• がん看護
• 精神看護
• 地域看護
• 老人看護
• 小児看護
• 慢性疾患看護
• 感染症看護
• 家族支援
• 在宅看護
• 災害看護

取得するには

専門看護師の資格を取得する場合には、看護師免許を取得していることに加えて上記でもご紹介している受験資格を満たした上で、認定審査を受ける必要があります。審査方法は書類審査となっており、論述式の筆記試験（120分）が行われ、審査料金は51,700円となっています。

また、専門看護師の資格は5年ごとの更新が必要となります。

特定行為研修の修了

特定行為研修とは、「医師の指示をその都度待つ必要がなく、あらかじめ作成された手順書に基づいて、一定の診療の補助（＝特定行為）を行える看護師」を養成する研修のことです。

通常看護師は医師の指示がなければ診療補助行為ができません。それを緩和するということです。この特定行為は全部で21区分38行為あり、特定行為区分ごとに研修を受ける必要があります。

訪問看護でよくおこなわれるのは、「褥瘡または慢性創傷の治療における血流のない壊死組織の除去」など、いくつかありますが、頻度の高い特定行為を一括で受講する「パッケージ研修」も実施されています。

受講要件

看護師特定行為研修を受講するためには、下記の条件を全て満たす必要があります。

• 日本国内における看護師資格を取得していること
• 看護師免許の取得後、通算5年以上の実務経験を有していること
• 原則として、所属施設において特定行為の実践・協力が得られ、所属長の推薦書を添付できること
• 原則として、研修生の所属施設が協力施設となり、特定行為研修の実習を行えること
• 今後、特定行為を通じて医療の発展と社会貢献に寄与するという意欲をもっていること

受講費用

特定行為研修の受講費用は30〜250万円となっています（指定研修期間や研修を実施する区分別科目によります）。ただし研修を実施する機関が厚生労働省の指定を受けている場合には、「教育訓練給付」「人材開発支援助成金」など利用できる支援制度もあります。

研修内容

特定行為研修の内容は、「共通科目」と特定行為区分ごとに学んでいく「区分別科目」に分けられています。また、研修はおおむね5ヶ月から2年間の期間となります（指定研修期間や研修を実施する区分別科目によります）。

精神科訪問看護に関する知識・技術の習得を目的とした研修

精神科訪問看護基本療養費の届出要件を満たす研修はさまざまな団体の主催で実施されていますので、自分の受けやすい方法で受講することができます。

その中のひとつとして、「JVNF公益財団法人 日本訪問看護財団」が実施している研修「精神障がい者の在宅看護セミナー」があります。同財団が実施するこちらの研修は、精神保健福祉の動向・精神科訪問看護の報酬について解説する点が特徴となっており、精神科訪問看護基本療養費の届出要件を満たす研修となっています。

受講要件

「JVNF公益財団法人 日本訪問看護財団」が実施している「精神障がい者の在宅看護セミナー」については資格や職種、就業の有無を問わず受講が可能です。

こちらのセミナーはオンデマンド研修となっており、受講可能な期間においてはいつでもログインが可能。受講が終了した後には、届出書に添付する修了証がWeb上で発行されます（精神科訪問看護基本療養費の届出要件を満たしているのは保健師、看護師、准看護師、作業療法士となっています）。

受講費用

「JVNF公益財団法人 日本訪問看護財団」実施の「精神障がい者の在宅看護セミナー」の受講料は、1名あたり「会員　15,400円（税込）、非会員　25,300円（税込）」となっています。

訪問看護ステーション管理者育成研修

「訪問看護ステーション管理者育成研修」は、人材育成を含む人的資源の管理や安定した事業所運営を行える管理者の育成、また管理者同士の繋がりを構築するといった目的により、東京都福祉保健局高齢社会対策部により平成25年度から実施されています。

研修は「基礎実務コース」「経営安定コース」「育成定着推進コース」の3つのコースに分かれており、それぞれ受講対象者が異なります。受講を希望する場合には、東京都福祉保健財団のホームページにある申込書に記入し、メールにて申し込みを行います。

受講要件

コースごとの受講対象者は下記の通りとなります（3コースとも都内訪問看護事務所の看護職を対象としています）。

• 基礎実務コース
  新たに管理者・指導者（スタッフの指導や育成に関わる方）となった方などで訪問看護ステーション運営の基礎実務を学びたい方
• 経営安定コース
  訪問看護ステーション管理者としての経験が浅く、経営の安定化を学びたいと考える管理者・指導者の方
• 育成定着推進コース
  人材育成などについて学びたいと考えている管理者・指導者の方

受講費用

研修に関する経費は東京都の負担となりますので受講者の負担はありません（ただし、オンライン研修に必要となるインターネット環境などは自身で用意する必要があります）。

ケアマネジャーの資格取得

ケアマネージャーとは、介護保険を利用する方の相談に乗り、適切なケアプランを立案する仕事です。

訪問看護師のなかでもケアマネージャー資格を持っている方は多くいます。訪問看護自体は、医療保険ではなく、介護保険のカテゴリーとなります。

ケアマネジャーの資格を取得するには、「介護支援専門員実務研修受講試験」に合格する必要がありますが、まず以下の受験資格をクリアすることが必要です。

• 医師・薬剤師・看護師などの国家資格に基づく実務経験が5年以上あり、かつ従事した日数が900日以上あること
• 介護施設などにおける生活相談員や支援相談員といった相談援助業務の経験が5年以上あり、かつ従事した日数が900日以上であること

看護師資格があっても、5年以上の実務経験が必要ですからハードルは高いです。また、合格率も20%未満となりますので、かなりの難関と言えるでしょう。ただ、それだけにキャリアアップには適した資格とも言えます。

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